大阪府立大学

環境システム学類 概要

現代システム科学域 環境システム学類では、平成30年度入学生から公認心理師国家試験受験資格取得のためのカリキュラムを開設しています。

自然・社会・人間が調和し続けるシステムづくりを目指し、自然環境科学・社会環境科学・人間環境科学の3つの視点を学修。

環境システム学類

現代社会には、さまざまな種類の環境問題が存在します。地球規模で起こっている地球温暖化などの自然環境問題はもちろん、人の集合体である社会構造が抱えている社会環境問題、ストレスなど、人間の内面的な状態に起因する人間環境問題もあります。本学類はこれらの問題解決にアプローチするため、「環境共生科学」「社会共生科学」「人間環境科学」の3つの課程を設置し、これらにより、自然環境科学、社会環境科学、人間環境科学を融合領域として学修。地球全体ならびに陸海域の環境と生態系を理解し、一方で生態系の一員である人類が共生を実現するための方法や本当の幸せな生き方を探り、地域や世代を超えた持続可能な社会システムの構築に貢献できる人を育んでいきます。

3つの課程

環境共生科学課程

環境共生科学課程

自然環境科学分野の専門知識・技術の習得を中心に学修し、生態系の中で、人が共生するシステムについて考えます。

社会共生科学課程

社会共生科学課程

異なる価値観を持った人々を理解し、他を抑圧することなく共生できる社会環境を構築するための実践知を探求します。

人間環境科学課程

人間環境科学課程

認知科学・心理学・臨床心理学などの専門的観点から、人間と環境にまつわる根本的問題を鋭く分析し、調和を生む環境システムの実現を目指します。

履修例

自分の目的に応じて他の分野の専門科目を組み合わせることで、将来に役立つ実践的な力を身につけることができます。

Pattern1企業の環境関連の管理部門で活躍できる人材へ

環境システム学類

環境哲学・倫理学

環境思想の成立史と、環境倫理学における基本的な命題・論理構造について取り上げ、実践倫理、人間存在の倫理、倫理の揺らぎといった観点について紹介します。

マネジメント学類

経営学入門II

経営学の理論について幅広く紹介し、具体的な経営場面への応用も説明します。管理システムの背後にある論理を理解することを目標とします。

例えば

企業組織が環境に配慮した活動を行うためには、どのような倫理のもと、どのような組織管理が必要かを考える力が身につきます。

Pattern2自治体や企業において環境計画を立案し実施できる人材へ

環境システム学類

環境アセスメント学I・II

開発行為が地域の環境に及ぼす影響について、公害、廃棄物・温室効果ガスといった環境負荷、生物の多様性、人と自然とのふれあいの観点から調査・予測・評価するための基礎的な知識と技術手法について理解を深めます。

マネジメント学類

地域経済政策

地域や都市における土地利用問題を理解するとともに、財政基盤に基づく地域政策や都市政策の実現性について学びます。

例えば

自治体や企業において、持続可能な開発に向けた環境アセスメントを計画し実施できる科学的な技術と方法論を構築する力が身につきます。

Pattern3企業のマーケティング・販売促進部門で活躍できる人材へ

環境システム学類

都市と経済の地理学

様々な産業がどこに立地するか、なぜ特定の産業が地理的に集積(集まって立地)し別の産業では分散して立地するのか、といった事柄について地理学的に考える力を身につけます。

知識情報システム学類

マーケティング・サイエンス

消費者行動を理解するマーケティング戦略、知識構造などについて、基本的な理論を解説します。

例えば

地理学と消費者行動の理解にもとづき地域の経済的発展・衰退を予測しつつ、マーケティング戦略を考える力が身につきます。

Pattern4企業の人事・情報管理部門で活躍できる人材へ

環境システム学類

心理検査法(心理学アセスメント)

カウンセリングの現場で使用されている各種の心理検査について、検査用具に実際に触れ体験的に学習しながら、理解を深めます。

知識情報システム学類

情報セキュリティ

情報システムの専門性についての総合的な理解を深め、情報システムを構築・運営する際に必要となる情報セキュリティに関する技術者倫理と専門的知識を習得します。

例えば

企業におけるメンタルヘルスや人の適性などを考える力だけでなく、心理検査などで得た個人情報(機密情報)を守り、利用していく方法を考える力が身につきます。

取得できる免許・資格・受験資格

  • 中学校教諭一種免許状(社会)
  • 高等学校教諭一種免許状(公民)
  • 日本緑化センター認定 自然再生士補
  • 公認心理師

卒業後の進路について

環境システムに対しての専門知識・技能を生かしさまざまな業界・職種へ。

身につけた専門性を生かし、環境行政の公務員をはじめ、企業の環境関連の管理部門・技術部門での活躍が期待されています。また、国際性やコミュニケーション力を生かした幅広い業界・職種への就職が可能です。さらに、高い専門性を身につけることを目指して大学院への進学も可能です。