大阪府立大学

平成26年度採択事業

文部科学省
大学教育再生加速プログラム

取組名称 大学教育再生加速プログラム(テーマI・II複合型)
事業期間 平成26年度~平成30年度
部局名 高等教育推進機構

趣旨・目的

アクティブ・ラーニング科目を専門教育においても体系的に位置づけるため、一部の学域においてICT技術を用いた反転学習を中心としたアクティブ・ラーニング科目を先行導入し、システムの構築およびコンテンツの作成・蓄積とハードウェアの整備を行うとともに、全学へと展開する。 また、授業外学修時間の増加を図るため、ラーニングコモンズをはじめとした学修環境の整備を行う予定。さらに、これらの科目における学修成果を可視化するため、学修行動調査の実施や学生ポートフォリオの活用を継続するとともに、ルーブリック評価を取り入れた成績評価方法をあらたに開発し、評価指標としてのGPAの実質化を図る。

対象

大学生

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文部科学省
グローバルアントレプレナー育成促進事業

取組名称 地域産学官連携型持続的イノベーション・エコシステム拠点: 科学技術駆動型イノベーション創出プレイヤー養成プログラム
事業期間 平成26年度~平成28年度
部局名 地域連携研究機構

趣旨・目的

本学で実践されてきた「産業牽引型」高度人材育成システム(文部科学省振興調整費支援)や「ことつくり思考」(リーディング大学院:システム発想型物質科学リーダー養成学位プログラムのコンセプト)の養成ツール(産学連携で実施するビジネス企画演習、課題設定型演習、戦略的システム思考力演習等の演習プログラム)にデザイン思考やアイディエーションスキルをより実践的に導入することによって、高度研究者を実質的な起業家として育成するプログラムを実施する。

対象

学生および若手教員、企業研究者および経営者、独立行政法人研究者や行政官

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文部科学省
課題解決型高度医療人材養成プログラム

取組名称 在宅ケアを支えるリハビリ専門職の育成―医療と在宅ケアの連携を推進する人材育成プログラム―
事業期間 平成26年度~平成30年度
部局名 総合リハビリテーション学研究科

趣旨・目的

在宅ケアで活躍できる理学療法士及び作業療法士の育成を目指し、「実習指導者」と「学士課程の学生」に向けた2つの教育プログラムを実施し、患者と医療情報が円滑に循環する医療・在宅ケアモデルを試行し、事業の波及効果をねらう。

対象

大学生、大学院生

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独立行政法人 科学技術振興機構
日本・アジア青少年サイエンス交流事業さくらサイエンスプラン

取組名称 科学技術交流活動コース(Aコース)(5件採択)
事業期間 平成26年度
部局名 国際交流推進機構、21世紀科学研究機構、地域連携室、現代システム科学域、工学研究科、理学系研究科

趣旨・目的

本事業は、アジア各国の優秀な大学院生・大学生・研究者等を日本に招へいし、日本の最先端の科学技術や大学等での学術研究活動の実際を体験してもらい、各専門分野への造詣を深めるとともに、日本とアジアの科学技術の発展に貢献することを目指して実施するものである。

対象

大学、大学院

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文部科学省
産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業【テーマB】

取組名称 地域インターンシップの体制構築を通じたキャリア教育の充実
事業期間 平成26年度~平成27年度
部局名 人間社会学部、地域保健学域 教育福祉学類

趣旨・目的

本事業は、平成24年度「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」の後継事業として、和歌山大学を幹事校として、大阪府立大学の他、大阪・兵庫・和歌山に所在する全9大学で「地域インターンシップ推進組織」を構成し、地域インターンシップの拡充を目指して取り組むものである。
具体的には、(1)インターンシップのプログラムの拡充(参加者数や受け入れ企業数の増加等)、(2)インターンシップの学修プログラムとしての質的向上(学生の学修効果の向上、就職・採用活動の後ろ倒しにへの対応他)、(3)インターンシップ等を含めたキャリア教育の推進に必要なコーディネーター等の人材養成(SD・FD研修の実施等)を目指す。<br/ > (注意)当事業は、平成27年度から「大学教育再生加速プログラム(インターンシップ等を通じた教育強化)」に名称変更されました。

対象

大学

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経済産業省(平成25年度補正予算)
地域オープンイノベーション促進事業のうち大学におけるオープンプラットフォーム構築支援事業

取組名称 先端ものづくりイノベーションを加速させるオープンプラットフォームの構築
事業期間 平成26年度
部局名 工学研究科、地域連携研究機構

趣旨・目的

1.エレクトロニクス、ライフサイエンス、および環境エネルギーなど成長産業の育成•強化や新市場創出を下支えする先端ものづくり企業を支援する。
2.新しい材料等の分析・評価装置を設置し、新たなものづくり技術の基盤となるオープンプラットフォームの充実を図る。
3.大学シーズの活用、大阪府立産業技術総合研究所との連携等により、技術高度化と人材育成両面で新規技術創出から事業化までをトータルに支援する。

対象

ものづくり企業

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