大阪府立大学

学校の教育現場に「即興型英語ディベート手法」が広まる機運へ―教員の指導力向上のための研修として、文部科学省が採択―

更新日:2016年5月31日

文部科学省初等中等教育局教職員課が公募を行った「平成28年度総合的な教師力向上のための調査研究事業」に、大阪府立大学(学長:辻󠄀 洋)工学研究科の中川 智皓 (なかがわ ちひろ)助教が代表申請者として申請した事業案が採択され、2016年5月から事業がスタートしました。

この事業の実施テーマは「民間教育事業者の力を活用した教員の資質能力向上事業」。中川助教がこれまで紹介・実践活動を続けてきた「即興型英語ディベート手法」を教員(高校教員を中心)研修に取り入れます。大阪府教育委員会ほかと連携し、中川助教が代表理事を務める「一般社団法人パーラメンタリーディベート人財育成協会」が事業を進めます。

これまで、250校以上の高等学校に即興型英語ディベート手法を紹介してきた中川助教の実績が高く評価され、このたびの採択につながりました。

2014年に実施されたディベート研修の様子

2014年に実施されたディベート研修の様子

本リリースのポイント

  • 文科省「平成28年度総合的な教師力向上のための調査研究事業」に本学教員の事業案が採択、5月からスタート。
  • 学校現場での英語教育が、「アクティブラーニング」を重んじる手法に変わっていく機運に。
  • 採択には、これまでの即興型英語ディベートの紹介実績(250以上の高校に実施)も評価された。

背景

昨今のグローバル化や技術進歩にともない、学校現場では新たな課題に対する指導力が求められています。英語教育においても、筆記試験のみでは評価が困難な総合的なスキルを鍛えるために「アクティブラーニング」を重んじる手法への機運が高まっており、本事業ではその手法に対応し、研修プログラムを通じて教員自身が「即興で英語ディベートができる力」を身につけ、生徒に対しても教員が指導を行えるメソッドを修得することを目的としています。

「即興型英語ディベート(パーラメンタリーディベート)手法」とは

一つの論題に対し、肯定と否定チームに分かれ、各々のチームが第三者を説得させるパブリックスピーチ型のディベートです。論題は、社会、政治、倫理、環境、国際問題など多岐にわたり、論題が発表されてから15~30分程度の短い準備時間の後、ディベートを開始します。ディベートをする者は、肯定または否定チームいずれに属するかを自ら選ぶことはできず、自身の意見とは異なる観点からの主張も考えなければならないことがあります。

採択事業の内容

事業案「民間教育事業者の力を活用した教員の資質能力向上事業」の主題は「即興型英語ディベートを用いた教員の研修プログラムの開発・実施」。中川助教が当事業を統括し、研修会のマネージメントを行う。

また、アドバイザーとして、教育界から宮本 久也氏(全国高等学校校長協会会長、東京都立西高等学校 校長)、産業界から志賀 俊之氏(株式会社産業革新機構 代表取締役会長、日産自動車株式会社 副会長、文部科学省 中央教育審議会委員)を迎え、多角的な視野からの事業実施をめざす。また、大阪府教育委員会、千葉県教育委員会、沖縄県教育委員会とも連携し、ヒアリング、アンケート調査、研修プログラム等を実施する。

中川助教および大阪府立大学と、英語ディベート教育の歩み

これまで即興型英語ディベートの研修でSSH(スーパーサイエンスハイスクール)やSGH(スーパーグローバルハイスクール)などの高校、教育委員会と連携。堺市・大阪府立大学産官学連携人材育成等事業(2011年~2013年、2014年~2015年)では一般社会人にも即興型英語ディベートの機会を提供。大阪府立大学異分野融合支援事業において「パーラメンタリーディベートを用いた総合力の評価に関する研究」を実施中。

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お問い合わせ

公立大学法人大阪府立大学 工学域・大学院工学研究科

助教 中川 智皓

Tel 072-254-9220 Eメール chihiro[at]me.osakafu-u.ac.jp[at]の部分を@と変えてください。