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経営学専攻の教育目的、教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー

教育目的

博士前期課程

博士前期課程経営学専攻では、複雑で変化の激しい企業活動を中心に、非営利組織も含めた組織の経営について、経営学、会計学、法学といった様々な角度から教育研究することを重視し、グローバルな経済社会に貢献できる実践的・創造的能力を備えた社会の発展に貢献できる高い倫理観を持った研究者および高度の専門的職業人を養成する。

教育目標

博士前期課程

  • 基礎
    経営学、会計学、法学の分野における最先端の研究に必要不可欠な基礎理論および分析等に必要な計算能力や計算機操作を習得するとともに、研究者として持つべき高い倫理観を養う。
  • 最先端知識
    経営学、会計学、法学の分野における最先端の研究についての知識を深めるとともにその研究課題や解決方法を習得する。
  • 英語
    経営学、会計学、法学の分野における英文テキストや最新の英語論文を読む能力、研究成果を英語により発信できる能力を養う。
  • コミュニケーション
    経営学、会計学、法学の分野における最先端の研究に携わり、未解決な問題を明確にしつつ自分の研究課題に取り組むことにより、調査研究手法を習得する。また、発表・ディスカッションにより論理的な思考能力、豊かな表現能力、十分な問題解決能力および高度なコミュニケーション能力を養う。

ディプロマ・ポリシー(学修評価・学位の授与方針)

博士前期課程

経営学専攻では、なかもずキャンパスの学生は専門領域の特論科目および演習科目について、またサテライト教室の学生は各自の研究テーマに関連する特論科目および演習科目について、定められた単位数以上を修得する必要がある。
加えて、修士論文発表会で報告し、修士論文審査ならびに博士前期課程最終試験に合格することが必要である。また体系的な履修を通じて、(1)基礎、(2)最先端の知識、(3)英語、(4)コミュニケーションの各能力を備えていることが修了の要件となる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施方針)

博士前期課程

経営学専攻は、複雑で変化の激しい企業活動を中心に、非営利組織も含めた組織の経営について、経営学・会計学・法学といった様々な角度から教育研究することを重視し、グローバルな経済社会に貢献できる実践的・創造的能力を備えた社会の発展に貢献できる研究者および高度の専門的職業人を養成するという教育目標を掲げている。そしてこの目標を実現するため、(1)基礎、(2)最先端の知識、(3)英語、(4)コミュニケーションの各能力を身に付けられるカリキュラムを提供する。

アドミッション・ポリシー(学生受入の方針)

博士前期課程

経営学専攻は、複雑で変化の激しい企業活動を中心に、非営利組織も含めた組織の経営について、経営学・会計学・法学といった様々な角度から教育研究することを重視し、グローバルな経済社会に貢献できる実践的・創造的能力を備えた社会の発展に貢献できる研究者および高度の専門的職業人を養成する。

したがって、経営学専攻では、つぎのような学生を求める。

  • 経営学や法学のそれぞれの専門分野について基礎知識を備えた人
  • 外国語能力に優れ、グローバルな社会に貢献できる国際感覚が豊かな人
  • 組織の経営を取り巻く問題解決に役立つ論理的な思考能力をもち、分析力のある人

以上に基づき、次の1~3の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

  • 経営学や法学のそれぞれの専門分野の基礎的な知識を備えていること
  • 英文等で書かれた論文を読むための語学力を備え、十分なコミュニケーション能力を有すること
  • 自らの研究テーマに対する研究意欲を持ち、具体的な研究に対する展望と、研究を進めるために必要な論理的思考力を有すること