学域・大学院・機構

経済学研究科の教育目的、教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー

教育目的

経済学研究科は、学士課程教育または社会での経験を基礎として、広い視野に立って経済学・経営学・法学におけるより深い専門知識およびその応用を教授し、高い倫理観を持った研究者としてまた高度の専門的職業人として、社会の発展に貢献できる優れた人材を育成する。

博士前期課程

博士前期課程は、経済学、経営学、法学、観光学の高度な理論的・実証的な教育研究活動を通じ、グローバルな経済社会に貢献できる実践的・創造的能力を備えた社会の発展に貢献できる高い倫理観を持った研究者および高度の専門的職業人を育成する。

博士後期課程

博士後期課程は、経済学、経営学、法学、観光学の諸分野における独創的な研究活動を通して、それぞれの専攻分野における学問の進歩に寄与し、併せて社会の発展に貢献できる、より高度な研究・分析能力と豊かな学識を有する高い倫理観を持った研究者および高度の専門的職業人を育成する。

教育目標

ディプロマ・ポリシー(学修評価・学位の授与方針)

博士前期課程

博士前期課程を修了するには、本研究科に原則2年以上在学し、必要最低単位数以上を修得することが必要である。
また定められた必修科目と単位数を修得し、専攻ごとに定められた能力を備えていることが修了の要件となる。

博士後期課程

  • 博士後期課程を修了するには、本研究科に原則3年以上在学し、必要最低単位数以上を修得することが必要です。また、博士論文に関連する特別演習、論文演習を定められた単位数以上修得する必要がある。加えて、博士論文公聴会で報告し、博士論文の審査ならびに最終試験に合格することが必要である。
  • 博士後期課程においては、独創的な研究活動を通して、学問の進歩に寄与し、社会の発展に貢献できる、高度な研究・分析能力と豊かな学識を備えていることが修了の要件となる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施方針)

博士前期課程

経済学研究科は、博士前期課程に経済学専攻、経営学専攻、そして観光・地域創造専攻の3専攻を設置し、経済学専攻には、理論・計量経済学分野と応用経済学分野を、経営学専攻には経営学分野と法学分野を置いている。

また博士後期課程経済学専攻には、理論・計量経済学分野、応用経済学分野、経営学分野、法学分野、および観光・地域創造分野を置いている。

博士後期課程

博士後期課程経済学専攻は、独創的な研究活動を通して、それぞれの専攻分野における学問の進歩に寄与し、併せて社会の発展に貢献できる、より高度な研究・分析能力と豊かな学識を有する研究者および高度の専門的職業人を養うための科目を配置する。そのために、(1)分析力、(2)最先端知識、(3)英語、(4)コミュニケーション、(5)指導力、の各能力を身に付けられるカリキュラムを提供する。

アドミッション・ポリシー(学生受入の方針)

博士前期課程

経済学研究科は、学士課程教育または社会での経験を基礎として、広い視野に立って経済学・経営学・法学・観光学におけるより深い専門知識およびその応用を教授し、高い倫理観を持った研究者としてまた高度の専門的職業人として、社会の発展に貢献できる優れた人材を育成する。

博士前期課程は、経済学、経営学、法学、観光学の高度な理論的・実証的な教育研究活動を通じ、グローバルな経済社会に貢献できる実践的・創造的能力を備えた、社会の発展に貢献できる研究者および高度の専門的職業人を育成する。

博士後期課程

経済学研究科は、学士課程教育または社会での経験を基礎として、広い視野に立って経済学・経営学・法学・観光学におけるより深い専門知識およびその応用を教授し、高い倫理観を持った研究者としてまた高度の専門的職業人として、社会の発展に貢献できる優れた人材を育成する。

博士後期課程(経済学専攻)は、経済学・経営学・法学・観光学の諸分野における独創的な研究活動を通して、各専攻分野における学問の進歩に寄与し、併せて社会の発展に貢献できる、より高度な研究・分析能力と豊かな学識を有し、高い倫理観を持った研究者および高度の専門的職業人を育成する。